こんにちは！太宰府魅力発見塾塾長の福田です。

話題のベストセラー「日本国紀」（上、下）著百田尚樹。

 

以下印象に残った点を列挙

１．米占領軍（GHQ）の禁止事項

①GHQに対する批判

②東京裁判に対する批判

③GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判

④米、英、仏、ソ連、中華民国、朝鮮などに対する批判

・上記①～④についてはもちろん、GHQは自分たちの意に沿わぬ新聞や書物を発行した新聞社や出版社を厳しく処罰しました。（戦後の日本に言論の自由はまったくありませんでした）

２．米占領軍（GHQ）の対日洗脳工作

対日洗脳工作とは、大東亜戦争（GHQは大東亜戦争とはいわせず太平洋戦争といわせた）後の昭和20年（1945）からサンフランシスコ講和条約発効によって日本が主権回復を果たした昭和27年（1952）までの７年間の占領期間に、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）が占領政策として行った、戦争への罪悪感（自虐思想）を日本人の心に植えつける政策です。これらの施策は結果的に日本人の精神を見事に破壊しました。

自虐思想とは洗脳された日本人自らが「戦前の政府と軍部は最悪」な存在で「大東亜戦争は悪辣非道な侵略戦争であった」などと戦前の日本のすべてを否定する思想。

GHQにより洗脳された世代は「日の丸」、「君が代」、「天皇」、「靖国神社」、「戦犯」さらには「愛国心」をも全否定し、それらはすべて軍国主義につながるというものです。

対日洗脳工作

①教職追放

帝国大学で指導的立場であった教授（多くは愛国者や保守的な思想の持主）

あるいはGHQの政策に批判的な教授を次々に追放。

対日洗脳工作を日本人に完全に植え込ませるためには、教育界を押さえる必要があると考えたのです。

代わってGHQが指名した人物を帝国大学に入れましたが、その多くは戦前に共産党員であったり無政府主義的な論文を書いたりして大学から処分された人たちでした。

その結果、教育界は社会主義者が支配するようになり日本教職員組合（日教組）は完全に左翼系運動組織となりました。こうして戦後の教育界は左翼系の人々に乗っ取られた形となったのです。

②公職追放

公職追放とはGHQにとって好ましからざる人物と判断した人たちを様々な職場から追放するものです。

GHQに異議を唱える政治家（鳩山首相を含む）やマスコミ（新聞社や出版社）、民間人を追放し代わりにGHQの指名により入ってきたのは、彼らの覚えめでたき人物たちでした。

これにより多くの大学、新聞社、出版社に自虐思想が一般国民に広く行き渡っていくことになります。

鳩山首相は昭和20年（1945）アメリカの原爆投下に批判的ともとれるインタビュー記事が朝日新聞に載ったことでGHQから睨まれていたのです。この時、朝日新聞は二日間の発行停止処分を受け、それ以降、同紙はアメリカやGHQを批判する記事を書かなくなりました。

③日本国憲法

洗脳された彼らはGHQが押し付けた日本国憲法を賛美し、憲法九条は「世界に誇るべき平和憲法」であると妄信し、さらに「反日」という思想へと連なっていきます。

GHQはこの憲法の草案を米に都合のいいようにわずか6日という短期間で作っています。

この憲法を日本は70年以上経った今も一度も改正していません。実はこれは世界の中でも異常なことです。憲法は絶対不変のものではなく、時代に合わせて必要なものを付け加え、不要なものは削除するというのは世界の常識です。第二次大戦以降、米は6回、仏は27回、日本と同じく連合国によって憲法を押し付けられた独は65回も改正しています。

しかし日本は押し付けられた憲法をまるで聖典のように扱い、一字一句変えることなく現代にいたっています。

④焚書（ふんしょ）

GHQの意に沿わない書物を7,000冊以上焼却し最悪の文化破壊の一つ。

２．朝日新聞が生み出した国際問題

①南京大虐殺の嘘

朝日新聞のまったく事実に基づかない捏造の報道がきっかけになりました。

GHQによって「日本軍は悪逆非道であった」という洗脳を受けていた日本人はあっさりと信じてしまった。

中国は外交カードに使えると判断、それ以降中国は執拗に日本を非難するようになります。

②朝鮮人従軍慰安婦の嘘

朝日新聞は吉田という男の衝撃的な虚偽の証言を掲載し大キャンペーンに左翼系ジャーナリストや文化人たちが相乗り、日本軍の「旧悪」を糾弾という体で慰安婦のことを何度も取り上げ、これに旧日本社会党や日本共産党が関わるようになります。

中国と同様に韓国も外交カードに使えると判断、執拗に日本を非難を始める。

1993年韓国側からの「日本政府が従軍慰安婦の強制連行を認めれば、今後は問題を蒸し返さない」という言葉を信じて、「慰安婦関係調査結果発表に関する河野内閣官房長官談話」（いわゆる河野談話）を出し、慰安婦の強制連行を認めるような発信をしてしまいました。

途端に、韓国は前言を翻し、「日本は強制を認めたのだから」と執拗に賠償と補償を要求するようになる。

その後平成26年（2014）に朝日新聞はやっと「従軍慰安婦の強制連行」の捏造記事を認めました。

③首相の靖国神社参拝の非難

これが国際問題になったのは昭和60年（1985）中曽根康弘首相が靖国神社を参拝した時にこれを非難する記事を朝日新聞が大きく載せたことでした。直後中国が初めて日本政府に抗議し、これ以降、首相の靖国神社参拝は国際問題となったのです。この時、中国の抗議に追随するように韓国も非難するようになりました。

以上、、現在、日本と中国・韓国の間で大きな国際問題となっている三つの問題は、すべて朝日新聞が作り上げたものといっても過言ではありません。

三つの報道に共通するのは「日本人は悪いことをしてきた民族だから、糾弾されなければならない」という思想です。そのためなら、たとえ捏造報道でもかまわないという考えが根底にあると思われても仕方ないような経緯です。

３．その他

①永世中立国 スイス

世界で初めて「永世中立」を宣言していますけど他国が侵略しないとは考えていません。そのために常に侵略に備えています

強大な軍事力を持ち、男子は全員兵役義務。人口は日本の1/15（約900万人）にも関わらず自衛隊の10倍以上の兵力を持っています。これが「国防」です。

②教科書問題

昭和57年（1982）「日本軍が華北に『侵略』」とされていた記述が、文部省の検定により「華北へ『進出』」という表現に書き改めさせられたというもので、その後マスメディアで「歴史教科書改竄」キャンペーンが展開されるようになりました。これに中国から日本政府に抗議。文部大臣や国土庁長官が正論を述べるも日本のマスメディアからは大きなバッシング、韓国からも反発。以降教科用図書検定基準に「隣接諸国との友好親善に配慮すべき」を加えると表明。この後、韓国にも配慮し歴史教科書に「南京事件」、「従軍慰安婦」という記述が加えられることになりました。

一方、中韓の教科書は近隣諸国に配慮するどころか、全編、反日思想に凝り固まったものです。

最後に

「敗戦」と「GHQの政策」と左翼系知識人や文化人らの「戦後利得者」たちにより、また既存メディアの欺瞞と偏向により「日本人の精神」は70年にわたって踏みつぶされ、歪められ、刈り取られたかに見えましたが、最近は若い世代の出現やインターネットやSNSにより、事実が明らかになってきました。二千年の歴史を誇る日本人のDNAは死に絶えたのではなく、私たちの中に脈々と行き続けていき、世界に誇るべき素晴らしい国家となってほしいと切に願います」百田尚樹

 

以下わたしの感想です

漠然と感じていた多くの違和感がこの本を読むことによりたくさんの真実を知ることができ、違和感がとれてきました。世の中にはまだまだ米占領軍による日本国民への洗脳は、解けていないどころかマスメディアや教育によってまだまだ強化されているようにも見え、日本国民の心に深く根強く生きているようです。

マスメディアは日本を守るどころか自虐思想にまみれ、GHQの中華民国、朝鮮に対する批判の禁止事項を守り続け、中国・韓国と一緒になって日本を陥れようとしているとしか思えません。

韓国に竹島はほぼ奪われ、尖閣諸島は中国に奪われようとしている現状に政府は弱腰で主権の主張さえ手控え「遺憾遺憾」の連続で遺憾では国家は守れません。マスメディアは両国の圧力を恐れてか見てみ見ぬふりをして報道を手控えているようにしか思えません。これで主権国家といえるのでしょうか。

マスメディアには日本の国土・領土を守るという気概をもって毅然とした態度で「真実の報道」をすることを切に熱望します。それが国民に対するマスメディアの義務だと思います。

わたしたち国民は私を含め平和ボケに浸りこのような話題について話すことさえ憚られているように感じます。ウクライナ侵攻で少しは変わるかもしれませんけど国民も声を大にして物申す必要があると思います。

 

PS「日本国紀」の発行以降、朝日新聞からの反論は今のところないようです。反論がないところをみると「日本国紀」の中で朝日新聞に対して記載されていることは真実だと思われます。

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